ジュニパーネットワークス、統合型のサイバーセキュリティ・プラットフォームを強化 よりシンプルな脅威への対応を可能に

新たな統合ソリューションにより、迅速な脅威の検知と効率的な解析、自動化したエンフォースメントを実現

ジュニパーネットワークス（本社：カリフォルニア州サニーベール、NYSE: JNPR）は本日、統合型のサイバーセキュリティ・プラットフォームにおける新たな強化策を発表しました。これにより、企業は拠点やクラウド全体にわたる、安全で効率的なビジネスオペレーションを可能にします。

現在の企業のセキュリティ担当者は人員不足により長時間の業務になりがちなうえ、膨大な量のデータに対処しています。特に、複数のセキュリティシステムから抽出される脅威データを手動で分析し、その相関性を明らかする作業には時間がかかります。そのため企業は、既存のデバイスと相互運用ができ、優先順位を付けて実用的な方法でデータを可視化する、統合型のサイバーセキュリティ・ソリューションを必要としています。

このニーズに対応するため、ジュニパーネットワークスは、自由な統合が可能で、かつ運用の自動化を促進できる、統一されたサイバーセキュリティ・プラットフォームを新たに強化します。今回の強化では、脅威を検知するまでの時間を短縮し、リスクを軽減するオーケストレーションを実行することにより、セキュリティ運用を簡素化します。その結果、AWS、Azure、Google Cloud、あるいはプライベート・データセンターなどの環境にかかわらず、エンタープライズ・ネットワークとクラウドにおけるワークロード全体で生産性の向上とセキュリティの強化を実現します。

ジュニパーネットワークスは、「Software-Defined Secure Network（SDSN）」という統合型のサイバーセキュリティ・プラットフォームを継続的に強化します。サイバー犯罪に迅速に対応するソリューションを提供し、企業が急速に進化する脅威から自社を守れるようサポートするとともに、脅威のライフサイクルの初期段階で攻撃を阻止するよう支援します。

本ニュースのハイライト

  • <統合型でインラインのブロッキングにより、脅威の振る舞いを一元的に把握、タイムライン表示：今回の統合により、「ジュニパーネットワークス®SRXシリーズ次世代ファイアウォール」から「Advanced Threat Prevention (ATP) Appliance」に脅威データを直接フィードできるようになりました。ネットワーク上に存在するさまざまな脅威を表示する一元化されたタイムラインに、ジュニパーネットワークスとサードパーティのセキュリティシステムからセキュリティイベントを収集して関連付け、未知の脅威、既知の脅威に対して迅速かつプロアクティブな防御を実行します。これによりセキュリティ部門では、重大なアラートに対応の優先順位をつけることができ、ワンクリックによる脅威の軽減が可能になります。
  • 高度な脅威に対する適応型検知および自動エンフォースメント： ネットワーク全体をセキュリティ・エンフォースメントとして活用する手法をさらに発展させるため、ジュニパーネットワークスの「ATP Appliance」は振る舞い分析機能とワンタッチでの脅威軽減機能を「Junos Space® Security Director Policy Enforcer」に提供します。また、広範にわたる防衛を実現するため、セキュリティ・ファブリック全体における脅威の振る舞いを一元的に表示します。この統合によって、自動のポリシーエンフォースメントを作動させる適応型のマルウェア検知が可能になり、ネットワークおよびクラウド環境の全体にわたってセキュリティを強化します。
  • クラウドワークロードの保護を強化：今回、「Security Director Policy Enforcer」を「Amazon Web Services（AWS）」と連携可能になります。ジュニパーネットワークスは、マルチクラウド環境全体にわたってマルチクラウドにおけるワークロードの保護と一貫したセキュリティを強化し、「AWS Virtual Private Clouds（VPC）」内のデータを安全に保ちます。
  • 「Juniper Sky ATP」のグローバル・データセンター拡大：グローバル・サイバーセキュリティへの取り組みの一環として、ジュニパーネットワークスは米国と欧州の既存データセンターに加えて、今回新たにアジア太平洋地域とカナダに「Juniper Sky ATP」向けのデータセンターを稼働しました。これらの地域にオフィスがある顧客は低いレイテンシでサービス利用でき、現地のデータ規制にも対応したセキュリティ運用が可能になります。
  • 脅威環境に関する専門家の知識を共有：ジュニパーネットワークスは、Cyber Threat Alliance（CTA）に参加することにより、オープンで統一されたサイバーセキュリティへの取り組みを推進します。CTAはサイバー脅威に関する情報を共有することで、グローバル・デジタル・エコシステムのセキュリティ向上を図ります。なお、4月16日（月）より米国サンフランシスコで開催されているRSA Conferenceでは、Juniper Thread Labの最新の脅威に関する調査、拡散中の攻撃に関する情報、サイバー・オペレーションについて特集した脅威リサーチのウェブサイトを紹介しています。
  • シンプルな購入プロセス：ジュニパーネットワークスは、労力とコストを節約するために、同社のセキュリティ製品ポートフォリオ向けにEnterprise Agreements（EA）を提供します。単一の購入契約により、購入プロセスとライセンス管理を簡素化します。

参考資料（英語）：　

ジュニパーネットワークスについて

ジュニパーネットワークスは、私たちのつながり方、働き方、生活に変革をもたらすクラウド時代において、製品、ソリューション、サービスにより、複雑なネットワークの簡素化を実現します。弊社は、顧客とパートナー企業に向けて、世界をつなぐ、自動化、拡張性を備えたセキュアなネットワークを提供するため、ネットワークをそれまでの制約から解放します。ジュニパーネットワークスに関する詳細な情報は、以下をご覧ください。
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